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ゴミの分別、自治体の差はどれくらい?
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掃除が苦手という人の中には、ゴミの分別の面倒くささが原因となっている人も少なくないそう。そんな人に向けて、Twitter上では、「火力の高いゴミ処理施設のある地域に住む」という解決策が提示され、共感が巻き起こっています。ゴミの分別ルールは自治体によって様々ですが、実際どのくらい差異があるものなのでしょうか?

こんなに違う、自治体ごとのゴミ分別!

多くの自治体のゴミ分別は11〜15種類といわれており、「燃えるゴミ」「燃えないゴミ」「粗大ゴミ」「資源ゴミ」といった分別の中で、さらに細かく分けられるのが一般的。しかし、地域によっては30種類以上に分けられているところもあるといいます。例えば、徳島県の上勝町では、なんと34種類の分別が必要なんだとか!

上勝町の公式サイトによると、空き缶はスチール缶・アルミ缶・スプレー缶の3種類、瓶は透明瓶・茶色瓶・リサイクル瓶・その他の瓶の4種類、古紙も紙パック・新聞・段ボール・雑誌の4種類で分別する必要があるとのこと。ほかにも、「燃えるゴミ」に分別されることが多い「割り箸」や「古着」なども、個別に分けなければいけないというこだわりよう!

一方、神奈川県川崎市では、普通ゴミ・資源ゴミ・小物金属・粗大ゴミの4種類に分かれていて、資源ゴミも5種類の分別なので、細かく分けても8種類。缶とペットボトルは分ける必要がなく、古紙も紙パックや新聞紙、段ボールなどはひとまとめで良いようです。

このように、自治体によってまったく異なるゴミの分別。それにしても、上勝町は川崎市の4倍以上の細かい分別があるなんて、驚きです…。
ゴミの分別、自治体の差はどれくらい?
 

なぜ分別に差が出るの?

では、どうして自治体によって分別に差が出るのでしょうか? なんでも、大きく分けて「設備の差」「コストの差」「人員の差」の3つの事情があるようです。

燃えるゴミの分別があまり厳しくない自治体では、高温でゴミを燃やすことのできる、比較的新しい焼却炉が設置されていることが多いそう。この場合、焼却にかかる時間が短縮できるだけでなく、プラスチックを燃やしたときに発生する有害物質・ダイオキシンが発生しにくいなどのメリットがあります。そのため、ゴミを細かく分別しなくとも大丈夫というわけ。

東京都など大都市の自治体では、ゴミを細かく分別すると、それぞれを処理するコストが大変という理由もあるようです。特に不燃ゴミなどは捨てる場所が足りないという問題もあり、なるべく燃やせるゴミにまとめてしまいたいという思惑があったり、焼却場で分別ごとに処理するにしても、ゴミの量が多すぎれば、それだけ人件費が必要になってしまいます。

逆に地方の自治体は住民同士が顔なじみであり、分別に細かいルールを導入しても、理解をして貰って、しっかり分別をしてもらえることが多いのでは、という意見もあるようです。住民がしっかり分別してくれれば、それだけ予算の少ない地方の自治体でもコストを抑えることも期待できますね。


驚くほどに地域差のあるゴミの分別。掃除はゴミを捨てるのが大変だから苦手…と言う人は、いっそ分別ルールが少ない自治体に引っ越してみるのもアリかも?

(文・姉崎マリオ)

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